ビジネスにおけるB to B、B to C、B to Eとは？

ビジネスの話で度々でてくるワードの

B to B　や　B to C

「企業」が取引をするお客様が「企業」　＝　　B to B

「企業」が取引をするお客様が「個人」　＝　　B to C

という意味合いで、使われていることは多くの方がご存知かと思います。

では近年クローズアップされている

B to E

とはどんな意味合いなのでしょうか。

このB to E（ビートゥーイー）の「E」は「Employee＝従業員」の「E」です。

すなわち

「企業」が取引をする顧客が「企業の従業員」という意味になります。

自社の商品・サービスを取引企業の従業員に向けて販売するケースです。

主に福利厚生サービスなど社員向けの特別価格で提供するビジネスを意味します。

有名なサービスとしては、オフィスグリコや、様々なサービスを選んで利用できる福利厚生サービスなどがB to E（ビートゥーイー）の要素が強いサービスといえます。

主にB to C向けの商材を持つ企業が、企業を間に入れてその従業員向けにサービス販売するケースです。

取引先企業の従業員というある意味「囲い込み」をした上で、自社のサービスを他で買うより有利な条件で販売するのです。

幅広く一般の顧客に広告宣伝するよりも、集客コストを抑えてサービスの認知を行うことができることで最近多くの企業がこのカテゴリーに参入しています。

ただ、福利厚生サービスなどでは、取引先の企業も料金を支払うケースが多いため、完全なB to Eとは言えず、B to BとB to Eの複合と言えるかもしれません。

優秀な人材の確保と定着が多くの企業にとって重要なテーマとなる中で、企業が従業員に対して自社に属するメリットをいかに提示できるかどうかが非常に重要になっています。

そこでいかに自社の従業員のニーズにあった福利厚生を提供するか、各社のアイディアが必要になっています。

自社の従業員の求める福利厚生のニーズを的確にキャッチし、B to Eサービスを上手に活用する企業が、自社に属することの優位性の確立に成功している事例が増えています。

特にアイディアもなく、とりあえず福利厚生サービスを導入するだけでは、利用率も高まらず、その結果満足度も高まりません。

きめ細かく従業員のニーズを汲みあげる作業が重要だと言えます。

ちなみに弊社が運営しているサービスは完全なるB to Eのビジネスになります。

取引企業は料金を支払うことなく、従業員の方が必要な時に利用することで、他では受けられない優遇が受けられます。

ご興味がありましたら下記サイトをご覧ください。

住まいの福利厚生HOMEBASE
https://lp.ws-homebase.com/